テレビでやらないことをつついていくよ
WBC日本代表と巨人の練習試合がタダだったので群がる人たち。
フジ系列テレビ宮崎の映像かな。
チケットに値段を付けなかったのは、アメリカに取られるからだって。
タダだからってマクドナルドみたいなサクラ行列じゃないよ。
一方でWBCのスポンサー、マクドナルドも昨日、シャカチキとコーヒーを無料で配布。
画像は２ちゃんねるニュース速報から。
J-waveの無料クーポンを利用とのこと。
これまでにもマクドナルドは、たびたび無料クーポンを乞食に配布する広告戦略を取ってきた。
今回の無料配布もその一環と見られる。
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アル・ゴアと言えば、元アメリカ副大統領で「不都合な事実」を大ヒットさせてノーベル賞も貰って、常にその言動が世界中から注目されている男だ。
そのゴアが書いた「理性の奪還 もうひとつの不都合な真実（The Assault on Reason)」が昨年の２月に邦訳されて発売された。
しかし、まったく話題にはならなかった。
読んでみると、その理由が何となくわかってくる。
ブッシュの暴走を赦したのは、テレビだと書いてあるのだから。
ブッシュの支持母体でもある右派宗教と巨大資本に支配されたテレビ。
国民は投票する議員を３０秒のCMで決め、議員はその費用を捻出するのに企業献金を受ける。
恐怖を植え付け、イラク攻撃を正当化する。
ジャック・バウアーが拷問をするドラマ「24」、それを見る駐イラク兵士。
こうした状況を変えるには、インターネットを利用するしかないとゴアは説く。
言論空間としてテレビ局は終始個人に媚びへつらってはいるが、国民の声にはまったく耳を貸そうとはしない。マーケティングやプロパガンダによって意見が捏造され操作されれば、理性に与えられた役割は小さなものでしかなくなる。
アメリカの民主主義における個人の重要性をふたたび主張する機会が、インターネットによって日々、次々ともたらされている。たとえばブログは、マスメディアが伝える不正確な情報に対する抑制と均衡の原理の役割を果たしている。また動画クリップの普及は、テレビが印刷時代からインターネット時代への過渡期のメディアでしかないという認識をますます強めている。 P213
オバマ政権はインターネットを利用した選挙活動が大きな原動力となって誕生した。
選挙活動を支えた個人献金、YouTube。
日本のテレビはオバマを持ち上げる一方で、その選挙活動の内容についてはほとんど報道しなかった。
これは日本のテレビ局にとって「不都合な真実」だからなのか。
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YouTubeが生んだ初の大統領？ オバマ陣営の“動画物量作戦” - ITmedia News
asahi.com（朝日新聞社）：理性の奪還―もうひとつの「不都合な真実」
著者が強調するのは、特殊利益から大量の政治資金を調達した団体や候補者が流すテレビ広告が、いかに大きくアメリカの政治を歪曲（わいきょく）しているかである。３０秒のテレビ広告こそが科学に対する、そして何より「理性に対する攻撃」（本書の原題）なのだとゴアは主張する。
そして、民主主義を奪還し、再活性化するための方法として、インターネットの重要性を強調する。著者によれば、インターネットがテレビと大きく異なる点は、政治資金のある側から一方的に情報が流されるのではなく、個人が自分の意見を容易に公開できることである。
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公園の木にプロフィール貼り付けて婚活。
むこうでも独女なのか。
貼り付けてたおばちゃんの娘は外資系で収入が多いから、男が敬遠するんだって。
高級なお見合いサイト、男は顔写真の代わりに車。
左上からブガッティ・ヴェイロン（２億）、BMW３シリーズ（４〜７００万）、ダッジ・バイパー（１１００万）、キャデラックSTS（７００〜１０００万）、右下ロールスロイス・ファントム５０００万（いずれも邦貨）、後はよくわからん。
このサイトに入れるのはお金持ちだけだって。
帝京大の遠藤さん、中国の拝金主義はすごいよって。
新聞広告まで出した魏さん。
プロに写真を撮ってもらって、サイトも作った。
さらにアピールするため自転車で走った。
大学時代の魏さんはちょっと残念な感じ。
かかった費用は１０万元、見合いした男性は３０人。
そんなにも魏さんを駆り立てるのは、成功した人がいるから。
どこの国も同じような感じなんだろうけど、中国はあからさますぎるよね。
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魏さんのサイト、魏さんの好きな曲が流れる。
３０万元（４４０万円）かけて征婚広告とかうんたら。
報道ステーションの徳島６憶円横領事件の報道の中で、野中さんの映像を差し込んだ行為が問題となり、テレビ朝日はBPOに勧告を受けた。
これを受けてテレビ朝日は謝罪放送を行ったが、報道ステーションの中ではなく、誰も見てない早朝４時５０分からの番組の中だった。
動画の２分付近から。
海外ネットでG20のタックスヘイブン撲滅宣言。
ブラックリスト入りはなんとか免れたものの、これで金融機関が衰退しそうだと心配するスイス市民。
カリブ海に浮かぶアンティグア・バーブーダもタックスヘイブンの１つ。
スイスのプライベートバンクもオフィスを構え、金融が経済を支えている。
しかし今年の２月、最大手の銀行がタックスヘイブンの仕組みを悪用して顧客の資産をだまし取ったとして、最大手の銀行が営業停止に。
規制強化にアンティグア政府の人も反発。
グローバル化を非難しているポリー・トインビーさんは規制を強めるべきと言う考え。
金融を優遇する一方で、労働者を低賃金で働かせる政策は改められるべき。
単純な話として、タックスヘイブンに口座をもっているやつらの税金は、我々が代わりに支払っているわけで。
労働条件の悪化や、失業という形でも間接的にかかってくるのです。
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トインビーさんの本。
イギリスの過酷な格差社会を身をもって体験したルポ。
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